投資の前に

経済学と金融工学の教科書はゴミ箱に捨てよう

株式投資では効果的な手法がないため、都市伝説が溢れています。また、株価変動に及ぼす要因は多岐にわたり、理論化も困難(というか、不可能)なため、アカデミックな理論も象牙の塔と化します。

特に、経済学や金融工学を専攻されてきた方ほど、抽象的な理論に傾倒する傾向があります。まず、世の中にはモデル化が容易な現象と困難な現象があることを理解し、経済学や金融工学は後者を扱うことを理解しましょう。

精緻なモデルでなくとも、「投資を行う際のフレームワークになればよい」との意見もあるでしょうが、いわゆるアカデミックな理論はフレームワークにすらなりません

株価に対する考え方

株価の変動原因は調査・検証がほとんど不可能なため、いかようにでも後解釈可能です。また、稀に企業ニュースと株価変動が強く相関するため(たとえば、倒産すると株価1円)、多くの方は、株価変動の原因を企業ニュースに求めがちです。このように後解釈が可能で、その解釈の事後検証が不能だと、憶測や迷信が流行りやすいです。株価は、他人がたまたまある値段で売買した結果を示すに過ぎません。

投資調査について

投資調査にも多額のコストがかかり、上場企業全てを調査し尽くすなど不可能です。たとえば、ゴールドマン・サックス証券が主要に調査する東証上場会社は、300社程度に過ぎません。また、調査会社の調査手法は主に業界関係者へのインタビューです。要は、調査会社の持つ情報と調査対象者の情報を交換(Give&Take)します。

また、経営コンサル会社は会社や業界調査専門のプロ(ビジネス・リサーチャー)を雇います。私は、投資調査では、このビジネス・リサーチャーの調査方法に参考になる点が多くあると考えています。

このように調査の現状をよく踏まえ、アカデミックな理論やその他の迷信に惑わされないことが大事です。

経済統計は不正確、証券アナリストの業績予言はあて推量と同じ

↑の本の抜粋を紹介します。

2012年1月2日

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