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※フリーキャッシュフロー　＝　「純利益」　＋　「減価償却費」　−　「既存の設備を維持するのに要した資本支出」

（注1）有価証券評価損等の事業に関係のない一時的な損益がある場合は、それはないものと考えて純利益の計算をする必要がある。
（注2）会社が計上する償却費は、減価償却費だけではない場合が多々ある。たとえば、営業権償却は、減価償却費でない償却費である。これら償却費も、純利益に足して、フリーキャッシュフローを計算するべきである。
（注3）既存の設備を維持するのに要した資本支出を調べるためには、有価証券報告書を読む必要がある。それでもはっきりとわからない場合は、会社に電話をすること。
（注4）もう少し言うと、事業拡張のために使った資本支出が、採算の悪い事業につぎ込まれているのであれば、それは「既存の設備を維持するのに要した資本支出」としてしまったほうがよいかもしれない。というか、そもそも、採算の悪い事業に資本をつぎ込む会社は、投資対象としないほうがよい（と私は思う）。
（注5）だから要するに、フリーキャッシュフロー　＝　「純利益」　＋　　「現金支出を伴わない費用（減価償却費等）」　−　「純利益計算から除外された事業操業を維持するのに要した費用（既存の設備を維持するのに要した資本支出）」。

（余談）    大事なのは「式」ではなく、「式の背景にある考え方」 

　「既存の設備を維持するのに要した資本支出」等を、厳格な数値として知ることはほとんど無理である。また、一時的に「既存の設備を維持するのに要した資本支出」等が多かった場合は、その数値はフリーキャッシュフローの計算では使うべきではない。多くの場合、フリーキャッシュフローという値を、厳密な数値として表すことは、ほとんど不可能なはずである。

　重要なのは、フリーキャッシュフローという値を何かの公式に従って導き、株価がそれに対して何倍かを計算して、それで株式の割安度を捉えるということではなく、「これから事業拡張を全く行わずに現在の操業を維持すると仮定したとき、会社が一年間でどれくらいの現金を生み出すのか」という考え方をよく理解し、株式の割安度を熟考する姿勢である。大事なのは、フリーキャッシュフローの公式ではなく、フリーキャッシュフローの式の背景にある考え方（「これから事業拡張を全く行わずに現在の操業を維持すると仮定したとき、会社が一年間でどれくらいの現金を生み出すのか」）である。

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